最終更新日：2023/12/25 （公開日：2023/09/13）

南海トラフ地震について

南海トラフ地震とは？

　南海トラフ地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源域として概ね100〜150年間隔で繰り返し発生してきた大規模地震です。

年	地震の名称
684	白鳳（天武）地震
887	仁和地震
1096	永長東海地震
1099	康和南海地震
1361	正平（康安）東海地震
1361	正平（康安）南海地震
1498	明応地震
1605	慶長地震
1707	宝永地震
1854	安政東海地震
1854	安政南海地震
1944	昭和東南海地震
1946	昭和南海地震

気象庁の公開データを基に株式会社KOKUAが作成　

この表は、過去に発生した南海トラフ地震の一覧です。

どの地震も震源域は異なりますが、駿河湾から日向灘の区域の間で発生していました。

1944年の昭和東南海地震及び1946年の昭和南海地震が前回の南海トラフ地震であり、発生してから70年以上が経過しました。

そのため、より次の南海トラフ地震発生の切迫性が高まってきているのです。

　南海トラフ地震の「南海トラフ」とはどういう意味なのでしょうか。

　図を見てもわかるように、日本列島周辺にはユーラシアプレートや北米プレート、フィリピン海プレート、太平洋プレートがあります。

駿河湾から日向灘沖までのフィリピン海プレートとユーラシアプレートが接する海底の溝上の地形を形成する区域のことを「南海トラフ」と言います。

引用・参考：国土交通省　気象庁 >  「南海トラフ地震について」,気象庁 | 南海トラフ地震について (jma.go.jp)

発生のしくみ

　南海トラフ地震は、南海トラフという区域付近のプレート境界で発生する地震です。

まず、海側のプレート（フィリピン海プレート）が陸側のプレート（ユーラシアプレート）の下に沈み込んでいます（①）。

海側のプレートが沈み込む速度は1年あたり数㎝です。

どんどん陸側のプレートが歪んでいき、プレートの境界が強く固着してしまいます。

さらに地下に引きずり込まれ、ひずみが蓄積されます（②）。

そして、陸側のプレートが海側のプレートの引きずり込みに耐えられなくなって、元のプレートの位置に戻ろうとします。

そこで限界に達しプレートが跳ね上がることで、南海トラフ地震が発生するのです（③）。

南海トラフ地震の予想日はいつ？

　日本の広範囲に被害を及ぼすとされている南海トラフ地震は、いつ来ると予想されているのでしょうか。

南海トラフ地震の予想日

　南海トラフ地震がいつ起こるのかという具体的な日時は、科学的根拠がないため発表されていません。

ですが、今後南海トラフ地震が発生する確率は、30年間に70〜80％であると言われており、いつ来てもおかしくありません。

参考:内閣府防災担当 >「南海トラフ地震の被害想定等について」PowerPoint プレゼンテーション (soumu.go.jp)

南海トラフ地震の歴史

　では南海トラフ地震の歴史をここから見ていきましょう。

年	地震の名称	マグニチュード
684	白鳳（天武）地震	M8.3
887	仁和地震	M8.3
1096	永長東海地震	M8.0~8.5
1099	康和南海地震	M8.2
1361	正平（康安）東海地震	不明
1361	正平（康安）南海地震	M8.4
1498	明応地震	M8.3
1605	慶長地震	M7.9
1707	宝永地震	M8.6
1854	安政東海地震	M8.4
1854	安政南海地震	M8.4
1944	昭和東南海地震	M7.9
1946	昭和南海地震	M8.0

参考：高知地方気象台「過去に高知県に被害を及ぼした地震について」>「高知県内の地震による被害状況」,過去に高知県に被害を及ぼした地震 | 高知地方気象台 (jma-net.go.jp)

参考②：国土交通省　気象庁>「過去の地震津波災害」,気象庁 | 過去の地震津波災害 (jma.go.jp)

　図を見てみると、過去に発生した南海トラフ地震はマグニチュード7〜9でした。

マグニチュードとは地震そのもののエネルギーを表しており、マグニチュードが1大きくなると約32倍大きくなります。

　南海トラフ地震は、大体100〜150年間隔で繰り返し発生しています。

過去の南海トラフ地震で最近発生したものは1946年に発生した昭和南海地震で、77年が経過しました。

過去のデータから見てもわかるように、次の南海トラフ地震が発生する可能性は高まってきていると言えます。

【最新】南海トラフ地震で想定されている被害

　もし南海トラフ地震が発生してしまったら、どれくらいの被害を受けるのでしょうか。

南海トラフ地震で想定されている震度数や津波被害、後発地震、そして過去の南海トラフ地震での被害について見ていきましょう。

南海トラフ地震の震度数

　南海トラフ地震が発生すると、ほとんどの都道府県で揺れを観測すると予想されています。

図の黄色、オレンジ色、赤色の部分は震度6弱～7を観測する可能性があります。

また、127市町村が震度7を観測すると想定されています。

南海トラフ地震の津波被害

　次に南海トラフ地震で想定される津波の被害についてです。

今回は「駿河湾〜愛知県東部沖」と「三重県南部沖〜徳島県沖」に「大すべり域＋超大すべり域」の2箇所を設定したケースを取り上げています。

このケースにおける津波到達時間は、和歌山県が最短で2分、静岡県が最短3分、そして三重県と高知県は最短4分と予想されています。

また関東地方から九州地方の太平洋沿岸部において、広範囲に渡り10ｍを超える大津波が襲い掛かると想定されています。

参考①：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「資料1　南海トラフ巨大地震の被害想定について（第二次報告）～被害想定（第二次報告）の趣旨等について～」,1_1.pdf (bousai.go.jp)

参考②：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「資料1－5　都道府県市町村別津波到達時間一覧表」,1_5.pdf (bousai.go.jp)

南海トラフ地震の後発地震

　南海トラフ地震とは、先ほども触れました通り「南海トラフ」という区域内で起こる地震のことです。

過去に発生した南海トラフ地震でも、地震が発生した何十時間後に、別の場所で地震が発生した事例もありました。

マグニチュード7クラスの地震が発生した後に、それよりも規模の大きな地震が発生することがあります。

その地震のことを「後発地震」と言います。

後発地震が発生すると断言はできませんが、その可能性は少なからずあるのです。

参考：NHK,知っとく東北>「『後発地震注意情報』って何？解説します」,『後発地震注意情報』って何？　解説します | 知っトク東北｜NHK

過去に起きた南海トラフ地震の被害

　ここで過去に起きた南海トラフ地震の事例を紹介します。

77年前に発生した昭和南海地震です。

　昭和南海地震は、1946年に発生したマグニチュード8.0の地震です。

その2年前には昭和東南海地震が発生していました。

四国沖から紀伊半島沖にかけて、南海トラフ沿いの地域が震源域でした。

さらに、房総半島から九州の沿岸に渡る広い範囲で津波を観測し、特に徳島県と高知県沿岸では、津波の高さが4〜6ｍに達しました。

　この写真は徳島県海部群牟岐町の津波来襲後の様子です。

牟岐町は徳島県の南部の沿岸部に位置しています。

写真から、牟岐町での津波の被害が甚大であったことが読み取れます。

参考：国土交通省四国地方整備局　防災グループ>「東南海・南海地震による被害」,東南海・南海地震による被害 (mlit.go.jp)

南海トラフ危ない県ランキング

　「自分の住んでいる地域は大丈夫なのか…」と不安を感じている人も多いのではないでしょうか。

そこでもし南海トラフ地震が発生した場合、どこの都道府県の危険度が高いのか見てみましょう。

今回は各都府県で被害数が最大となる場合のデータを取り上げて、ランキングを出しています。

死者数の予想ランキング

順位	都道府県	死者数
1位	静岡県	約109,000人
2位	和歌山県	約80,000人
3位	高知県	約49,000人
4位	三重県	約43,000人
5位	宮崎県	約42,000人

　死者数の予想ランキングです。

ランキングに示されている死者数のうち津波によって亡くなる人の数が、どの都道府県でも約8〜9割を占めています。

いずれの都道府県も太平洋沿岸に位置しているので、南海トラフ地震では津波による死者数が多いことが想定されます。

参考：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「各都府県で死者数が最大となるケースの死者数内訳」,20120905_06.pdf (bousai.go.jp)

全壊建物の予想ランキング

順位	都道府県	全壊棟数
1位	愛知県	約388,000棟
2位	大阪府	約337,000棟
3位	静岡県	約319,000棟
4位	高知県 三重県	約239,000棟

　全壊建物の予想ランキングです。

ランキングでは愛知県そして大阪府と、建造物が多い大都市での被害が大きくなると想定されており、太平洋沿岸沿いの都道府県が続いています。

それぞれの全壊棟数の要因内訳を見てみると、「揺れ」そして「火災」のケースが多く、特に都心部では危険性が非常に高いことが言えます。

参考：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「各都府県で全壊棟数が最大となるケースの要因別内訳」,20120905_09.pdf (bousai.go.jp)

負傷者数の予想ランキング

順位	都道府県	負傷者数
1位	愛知県	約100,000人
2位	静岡県	約92,000人
3位	三重県	約66,000人
4位	大阪府	約65,000人
5位	愛媛県	約48,000人

　負傷者数の予想ランキングです。

全壊棟数の予想ランキングと同様に愛知県が1位を占めています。

どの都道府県も建物の倒壊による負傷者数が最も多く、特に建物内の家具や物が移動したり転倒したりすることや、棚などからの落下物が原因だと予測されています。

参考：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「各都府県で負傷者数が最大となるケースの負傷者内訳」,20120905_08.pdf (bousai.go.jp)

要救助者の予想ランキング

順位	都道府県	要救助者数
1位	愛知県	約71,000人
2位	静岡県	約65,000人
3位	高知県	約41,000人
4位	三重県	約34,000人
5位	和歌山県	約24,000人

　要救助者の予想ランキングです。

まず要救助者とは、災害により生命又は身体に危険が及んでおり、かつ、自らその危険を排除することができない、救助が必要な人たちのことです。

全壊棟数と負傷者数の予想ランキングに引き続き愛知県が1位となっています。

要救助者の内訳では建物倒壊の場合と津波による場合が考えられ、建物倒壊の場合は愛知県、津波による場合は高知県が最も要救助者数が高いと予測されています。

参考：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ,南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）について>「各都府県で要救助者数が最大となるケースの要救助者内訳」,20120905_07.pdf (bousai.go.jp)

参考：総務省消防庁,救助活動に関する基準（昭和62年消防庁告示3）>「救助活動に関する基準」,救助活動に関する基準（昭和62年消防庁告示3） | 告示 | 総務省消防庁 (fdma.go.jp)

南海トラフ地震が起きたとき

　ここまで、南海トラフ地震が発生した際の被害予測について見てきました。

では私たちは南海トラフ地震が起きた場合、どのような行動をすればよいのでしょうか？

避難するタイミング

　南海トラフ地震が発生した際、私たちはいつ避難すれば良いのでしょうか。

　それはどの地震が発生した場合でも同じような行動をとる必要があります。　

避難するタイミングは「揺れがおさまってから」です。

南海トラフ地震のような巨大地震が発生した場合強い揺れが30秒以上続くと予想されています。

東日本大震災の際は約6分間の揺れが続き、南海トラフ地震でも東日本大震災と同じくらい長時間の揺れが発生する可能性もあります。

テレビやSNSといったメディアにおいて、南海トラフ地震臨時情報などの地震に関する情報を収集することも重要です。

まずは身の安全を確保するためにも、揺れがおさまってから避難するようにしましょう！

参考：国土交通省四国地方整備局　防災グループ>「避難のしかた」,避難のしかた (mlit.go.jp)

参考：朝日新聞>「震災の揺れは6分間　キラーパルス少なく　東大地震研」,asahi.com（朝日新聞社）：震災の揺れは６分間　キラーパルス少なく　東大地震研 – 東日本大震災

南海トラフ地震臨時情報とは？

　2019年5月から運用が始まった「南海トラフ地震臨時情報」というものがあります。

南海トラフ地震臨時情報とはどういった内容で、発表されたら私たちはどう行動しなければならないのでしょうか。

　「南海トラフ地震臨時情報」は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測された場合や地震発生の可能性が高まっていると評価された場合などに、気象庁から発表される情報のことです。

　気象庁がマグニチュード6.8以上の地震や異常な現象を観測すると、約5〜30分後に「南海トラフ地震臨時情報（調査中）」が発表されます。

そして「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」の臨時会合が開かれます。

その調査結果を受けたら、該当するキーワードと共に「南海トラフ地震臨時情報」が改めて発表されます。

　例えば「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震警戒）」が発表されたとします。

既に異常な現象を観測している上でこの情報が流れるので、地震発生から2時間程度は特に気を付けなければなりません。

日頃からの地震への備えを再確認したり、地震が発生した場合すぐ避難できる準備を進めておく必要があります。

また、地震が発生した後に避難しても間に合わない可能性がある住民は、事前避難する必要もあります。

　気象庁が発表した情報を基に、私たちは政府や自治体からそれぞれのキーワードに応じた対応をするように呼びかけられます。

タイムリーな情報を手に入れるためにも、テレビやSNS、防災アプリ等を使いましょう。

是非こちらのリンクをご覧ください。

・「災害時に役立つWEBサービスまとめ（2020年版）」

災害時に役立つWEBサービスまとめ(2020年版） | SAIGAI JOURNAL（災害ジャーナル）｜防災をもっと身近に (saigai-info.com)

・「いざという時に役立つ！災害時のTwitter活用方法」

いざという時に役立つ！災害時のTwitter活用方法 | SAIGAI JOURNAL（災害ジャーナル）｜防災をもっと身近に (saigai-info.com)

避難するときのポイント

　もし南海トラフ地震が発生し避難所等に避難することになった場合のポイントを3つ紹介します。

①自分の身の安全を確保する

②揺れがおさまってから避難する

③ヘルメットや頭巾で頭を守る

避難場所への移動中、再度地震が発生する可能性もあるのに加え、看板や壁などが落ちてくることもあります。

第一に自分の身を守り、周囲の様子を十分に気にしながら避難しましょう。

参考：国土交通省四国地方整備局　防災グループ>「避難のしかた」,避難のしかた (mlit.go.jp)

南海トラフ地震の対策に備えるときのポイント

建物の倒壊に対する備え

　南海トラフ地震が発生した場合に、強い揺れや津波の影響で建物が倒壊する危険性があります。

まず、自分が今住んでいる家の耐震補強が十分であるかを再度確認してみましょう。

　建物を建てる際に地震に耐えることが出来るよう「耐震基準」という建物の構造の基準があります。

大規模地震が発生する度に耐震基準が見直されています。

1981年5月31日までに適用されていた基準が「旧耐震基準」、翌日の1981年6月1日から適用されている基準が「新耐震基準」というように定められています。

そのため1981年以前に建築された建物は「旧耐震基準」によって建築されているため、耐震性が不十分の可能性が高いです。

まずは耐震診断を実施し、耐震性が十分かどうかを把握しましょう。

旧耐震基準の建物はもちろんですが、新耐震基準で建てられていても劣化等が懸念される場合は耐震診断を実施するのも良いでしょう。

耐震診断や耐震補強については、補助金を活用できる自治体も多いので、是非皆さんの住んでいる地域の自治体の窓口にて相談してみてください。

参考：一般財団法人　日本耐震診断協会>「耐震診断とは」,耐震診断とは ｜一般財団法人 日本耐震診断協会 (taishin-jsda.jp)

参考：国土交通省>「建築：住宅・建築物の耐震化について」,建築：住宅・建築物の耐震化について – 国土交通省 (mlit.go.jp)

地震/津波に対する備え

　地震への備えとしては、建物の耐震補強やガラスの飛散防止、感電ブレーカーの設置、家具などの固定をすることなどです。

地震はいつ発生してもおかしくはありません。

もしあなたが寝ている時に地震が発生したらどうでしょうか。

家具が転倒し、ベッドに倒れこむような配置になっていないでしょうか。

今一度、自分自身の家の状態を確認し、地震への対策が出来ているか確認してみてください。

　次に津波から命を守るためにはどういった備えが必要なのでしょうか。

2011年に発生した東日本大震災では、東北地方から関東地方の太平洋沿岸を津波が襲い、多くの被害をもたらしました。

その記憶は今でも鮮明に残っているでしょう。

　では、津波から命を守るための方法を3つあげます。

• 揺れがおさまったらすぐに避難を開始する
• 津波は想像以上の高さ　避難は「遠く」より「高く」
• 事前に避難について身近な人と話し合いを

　津波はあっという間にまちのすべてを吞み込んでしまいます。

実際に予想される津波の高さより、はるかに上回る可能性も十分にあります。

津波注意報・警報が出た場合、海辺から離れ、より高く安全な場所へ避難しましょう。

参考：NHK>「地震・津波発生時の身の守り方、備え、対策ポイントをイラストで」,地震・津波 発生時の身の守り方、備え、対策ポイントをイラストで – NHK

参考：気象庁>「津波から身を守るために」,気象庁 | 津波から身を守るために (jma.go.jp)

まとめ

　今回の記事では、南海トラフ地震のしくみから過去に発生した事例、そして避難する際のポイントや備えについて紹介してきました。

南海トラフ地震は100〜150年間隔で繰り返し発生してきた大規模地震であり、前回発生した1946年の昭和南海地震から約77年が経過し、南海トラフ地震が発生する可能性が高まってきています。

南海トラフ地震で予想されている震度数や津波被害は今までの災害をはるかに上回るものであり、再度防災意識を向上させ、対策を講じていかなければなりません。

過去に発生した事例から私たちは多くのことを学ぶことができ、それを今後に活かしていくことができるはずです。

今一度、自分自身ができる南海トラフ地震をはじめとする災害対策はないかを考え、十分に備えておきましょう。

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